日本経済新聞社にて「主要ブランドにおけるメールセキュリティの実態調査」の結果が紹介されました

　2026年4月10日（金）の日本経済新聞社「日経電子版」にて、GMOブランドセキュリティが実施した「主要ブランドにおけるメールセキュリティの実態調査」の内容が紹介されました。

　記事では、米インターブランドが選んだ世界の上位50ブランドと日本の上位50ブランドが持つ計7600ドメインを対象とした当社の調査結果に基づき、主要ブランドにおけるメールセキュリティの現状が取り上げられました。
　調査の結果、なりすましメール対策である「SPF」と「DMARC」の有効な設定を行っておらず、日本では95.2%、世界では76.9%のドメインが深刻な「高リスク」状態にある実態が浮き彫りとなっています。

　当社は今後も、ドメインやメールのセキュリティに関する高度な調査・分析を通じて、企業や自治体のサイバーセキュリティ対策の強化と、安心・安全なデジタル社会の実現に貢献してまいります。

ニュース情報
記事名：偽装メールの「高リスク」ドメイン、国内の95.2%　GMO系調べ
記事ウェブサイト：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC094ZR0Z00C26A4000000/